同報道によると、ジョージ・ワシントン大学のグレッグ・ブレジンスキー教授は「米中首脳会談共同声明を通じて南北対話再開を促した次の日に北朝鮮側が軍事会談を韓国に提案したことは興味深い」と話したとし、他の専門家たちも「南北対話が順調に行われる場合、オバマ政府はこれを非常に歓迎する」としながら「オバマ政府は現在、『先・南北対話、後・6者会談』という手順によって朝鮮半島問題を解いていこうとしているが、南北軍事会談は相当な好材料になる」と分析していると報じた。
また、クリントン政府の時期に国務省朝鮮担当官を務めたケネス・キノネス博士は、今回の北南軍事会談は6者会談開催に明るい展望をもたらすであろうとしながら「オバマ政府が南北軍事会談の結果を綿密に評価したうえで、6者会談の推進可否を決めるだろう」と推測した。
一方、ワシントンの民間研究機関である戦略国際問題研究所のポール・チェンバレン研究員は「オバマ政府の対北朝鮮政策が、今回の米中首脳会談を契機に前向きに変わる兆しを見せており、オバマ政府は今まで対話のための対話はしないと言ってきたが、最近では、直ちに突破口が用意されなくても北朝鮮との対話を持つ方が良いと考えているようだ」と話したと伝えた。
同報道官は北南軍事会談について、米中首脳会談で中国が朝鮮のウラン濃縮計画（UEP）について初めて言及したことが北南両国の対話ムードを大いに高め、「さらに米中両国が足並みをそろえたことが会談開催の後押しとなった」と述べた。
同報道官はまた、これに関連してスタインバーグ米国務副長官が、南朝鮮、日本、中国の3ヵ国を訪問し、米中首脳会談の結果を説明するとともに最近の朝鮮半島情勢や北東アジア地域の安保体制などについて各国と意見を交換する予定であると述べた。（了）